ペネトレーションテストとは

ペネトレーションテストとは、実際の攻撃者の視点から企業の情報システムやネットワークに対し、模擬的な侵入を試みることでセキュリティの脆弱性を検証する手法です。

ペネトレーションテストの目的

ペネトレーションシステムの目的は、既存のセキュリティ対策がどの程度有効かを評価し、実際の攻撃にどのように耐えうるかを確認することにあります。
従来の脆弱性診断が「脆弱な箇所の洗い出し」を目的とするのに対し、ペネトレーションテストは「その脆弱性を利用してどこまで侵入・被害拡大できるか」を実践的に分析します。結果として、経営層がリスクを定量的に把握し、改善優先度を明確化することが可能になります。

脆弱性診断との違い

脆弱性診断は、既知の脆弱性を洗い出すことを目的としたチェック手法です。一方、ペネトレーションテストは手動による高度な攻撃シミュレーションを含み、攻撃者の思考や技術を模倣します。
たとえば、SQLインジェクション（不正な入力でデータベースを操作する攻撃）やクロスサイトスクリプティング（XSS：Webページに悪意あるスクリプトを埋め込む攻撃）といった一般的な攻撃だけでなく、複数の脆弱性を組み合わせた多段階の攻撃ルートも検証対象です。このように、診断結果の「深さ」と「現実性」が大きく異なります。

実施のタイミングと対象システム

ペネトレーションテストは、主に次のようなタイミングで実施されます。

• 新システムのリリース前
• 大規模なシステム改修後
• 年次のセキュリティ監査前
• クラウド移行や外部接続範囲の拡大時

対象はWebアプリケーション、社内ネットワーク、サーバー、クラウド環境など多岐にわたります。システム構成に応じてテスト内容を設計し、外部からの攻撃だけでなく内部不正への耐性も検証することが重要です。

ペネトレーションテストはどんな企業に必要か？

ペネトレーションテストは、脆弱性の有無だけでなく「侵入された場合の事業リスク」を把握したい企業に特に有効なものであって、すべての企業に必ずしも必要な施策ではありません。一方で、事業特性やシステム構成によっては、脆弱性診断だけではリスクを十分に把握できないケースも多く存在します。

ここでは、ペネトレーションテストデータの導入効果が特に高い企業や、判断時に重視すべき観点について解説します。

ぺネトレーションテストが特に有効な企業・ケース

以下のような条件に当てはまる企業では、ペネトレーションテストによる実践的な検証が有効です。

• 外部公開しているWebサービスやAPIを運用している
• クラウド（AWS、Azure、GCPなど）を本番業務で利用している
• 個人情報や機密情報、取引データを大量に扱っている
• 新規システムのリリースや大規模改修を予定している
• 過去に不正アクセスや情報漏洩インシデントを経験している
• 脆弱性診断は実施しているが、実被害のイメージが持てていない

これらのケースでは、「脆弱性が存在するか」だけでなく、実際に攻撃された場合にどこまで侵入され、どのような被害が発生し得るのかを把握することが重要になります。

ペネトレーションテストは、こうした事業リスクを具体的に可視化できる点が特長です。

経営・セキュリティ視点での導入判断ポイント

ペネトレーションテストは、技術担当者だけでなく経営層にとっても有用な判断材料となります。導入を検討する際は、以下のような視点での整理が効果的です。

• 侵入された場合、どの情報や業務が影響を受けるか
• サービス停止や情報漏洩が発生した場合の事業インパクト
• 現在導入しているセキュリティ対策が実際の攻撃に耐えられるか
• セキュリティ投資の優先順位を合理的に説明できるか

ペネトレーションテストの結果は「攻撃が成立するかどうか」「被害がどこまで拡大するか」といった形で示されるため、経営層にとっても理解しやすく、意思決定に直結しやすい情報となります。

単なる点検作業ではなく、リスクベースでのセキュリティ投資判断を行うための手段として活用することが重要です。

上記に複数当てはまる場合、脆弱性診断だけでは把握できないリスクが存在する可能性が高く、ペネトレーションテストの実施を検討する価値があります。

ペネトレーションテストの手法と種類

ペネトレーションテストには、想定する攻撃者や目的に応じて複数の手法・実施形態があり、適切な選択が結果の精度を左右します。

外部侵入テストと内部侵入テストの違い

外部侵入テストは、社外の第三者が外部ネットワーク経由で攻撃を試みるケースを想定します。攻撃対象はWebサイトや公開サーバーなどであり、外部から侵入できるかどうかを評価します。

一方、内部侵入テストは、社内ネットワークにアクセスできる内部関係者（従業員など）を想定し、内部からの攻撃リスクを評価します。両者を組み合わせることで、より包括的なセキュリティ評価が可能になります。

Webアプリケーション・ネットワークなどのテスト対象

テスト対象は主に以下の3つに分類されます。

• Webアプリケーションテスト：フォーム入力や認証部分を中心に、情報漏洩の可能性を調査。
• ネットワークテスト：ポートスキャンやファイアウォール設定など、通信経路上の防御力を確認。
• クラウド・サーバーテスト：仮想化環境や設定ミスによるアクセス制御の甘さを検証。

企業によっては、IoT機器やスマートデバイスなど特殊環境を対象にしたテストも実施します。

ブラックボックス／ホワイトボックス手法

ブラックボックステストは、システム内部情報を与えずに外部攻撃者と同じ条件で実施します。現実的なリスクを再現しやすい反面、テスト範囲は限定的です。
ホワイトボックステストは、ソースコードや設定情報を共有したうえで詳細な解析を行います。脆弱性の根本原因を特定しやすく、開発段階での改善に役立ちます。

目的に応じて両者を組み合わせるハイブリッド型の導入も増えています。

ペネトレーションテストの費用相場と見積もりの考え方

費用の目安（規模別・テスト範囲別）

ペネトレーションテストの費用は、対象範囲やテストの深度、報告書内容、再テストの有無などによって大きく変動します。
特に、外部公開Webサイトのみを対象にしたテストと、内部ネットワーク全体を含むテストでは想定工数が大きく異なり、料金も大幅に変わります。

一般的な目安としては、以下のような範囲感が多くのセキュリティ企業で採用されています。

※価格はあくまで参考例であり、実際には構成の複雑さ、端末数、対象領域、テスト期間、報告書内容、再テストの有無などで変動します。

特にホワイトボックス型や内部からの攻撃シミュレーションでは工数が増え、費用も高くなる傾向があります。

費用を左右する主な要因

費用を決定づける要因には、以下のようなものがあります。

• 対象システムの規模・構成の複雑さ
• テスト手法（外部／内部、ブラック／ホワイトボックス）
• レポートの品質と改善提案の深さ
• 期間・人数・夜間／休日対応
• 再テストや改善支援の範囲

見積もり段階では、「どこまでを評価対象とするか」を明確化し、期待する成果とコストのバランスをとることが大切です。単に価格を比較するよりも、レポートの精度や再現性、改善提案の質をチェックすることが、投資対効果を高めるポイントになります。

無料診断との違いと注意点

一部のセキュリティ企業は無料診断を提供していますが、これらは主に「簡易スキャン」や「脆弱性の一部確認」に限られます。

無料サービスでは深い侵入テストや報告書分析が含まれない場合が多く、誤解するとリスクが残存します。

本格的な防御力評価を求めるなら、有償の専門サービスを利用する方が正確な結果を得られます。

ペネトレーションテスト実施の流れ

ペネトレーションテストは、事前準備から報告・改善までを段階的に進めることで、実効性の高い評価が可能になります。

事前調査とヒアリング

最初に対象システムの構成や業務内容を把握するヒアリングを行います。テスト目的、スコープ、優先順位を整理し、攻撃シナリオを設計するための情報を収集します。

この段階での要件定義が曖昧だと、実施後の結果が期待とずれる可能性があるため慎重な調整が必要です。

テスト設計・実施・報告書作成

収集した情報をもとに、実際の攻撃シナリオを設定しテストを実施します。実行フェーズでは、標的サーバーへの侵入試行、権限昇格、データアクセス検証などが行われます。

テスト完了後は、発見された脆弱性や攻撃経路を整理した報告書が提出されます。報告書には、再現手順、影響度、改善提案が詳細に記載され、経営層・技術担当双方が理解できる形式でまとめられます。

結果を踏まえた対策と再評価

テスト結果を受けて、修正対応や設定変更を行い、必要に応じて再テストを実施します。
特に金融・医療・公共分野などでは、改善後の再評価を行うことが推奨されます。
継続的なペネトレーションテストは、攻撃手法の変化に対応し、長期的なセキュリティ品質を維持する上で不可欠です。

ペネトレーションテスト業者の選び方

ペネトレーションテストの効果は業者の技術力や報告品質に大きく左右されるため、選定基準の整理が不可欠です

信頼できる業者を見極めるポイント

業者選定では以下の点を確認すると良いでしょう。

• 国内外の認証（例：CREST認定、ISO27001など）の有無
• 実績と専門分野（Web、クラウド、ICSなど）
• 報告書の品質と改善提案の具体性
• 守秘義務契約（NDA）の厳格さ

価格よりも「再現性と報告精度」を重視することが、効果的な投資につながります。

国内主要ペネトレーションテスト企業の比較

代表的な国内業者としては、以下の企業が挙げられます。

NRIセキュアテクノロジーズ株式会社
野村総合研究所（NRI）グループのセキュリティ専門企業として、グローバル基準のペネトレーションテストを提供。CREST認定を取得し、金融・公共・製造などの大規模環境での侵入試験に強みを持ちます。攻撃シナリオ設計からレポーティングまで体系的に実施し、レッドチームやTLPTを通じて技術面だけでなく、組織の検知・対応プロセスを含めた総合的なセキュリティ強化を支援しています。

トレンドマイクロ株式会社
世界65カ国以上に拠点を展開するセキュリティ企業です。独自の脅威インテリジェンスを活用し、最新の攻撃トレンドを反映したテストを実施したり、クラウド環境やゼロトラストモデルへの対応にも強みを持ち、グローバル規模でのセキュリティ評価が可能です。

LAC株式会社（ラック）
国内セキュリティ分野のパイオニアとして知られ、実際の攻撃を再現する実践的なペネトレーションテストを実施。自社所属のホワイトハッカーが、Webシステム・IoT・アプリ・ゲームなど多様な環境を対象に、実被害を想定した侵入検証を行います。被害範囲の分析に基づく改善提案に加え、TLPTやBASツールを活用した継続的評価にも対応し、攻撃耐性の可視化とセキュリティ成熟度向上を実現します。

株式会社サイバーディフェンス研究所（CDI）
ホワイトハッカーによる高度な侵入テストを得意とし、実際の攻撃者視点に立ったテストを実施。大手ベンチャーや重要インフラ企業への支援実績があり、深層的な脆弱性分析と手動テスト技術に定評があります。教育・訓練支援サービスも提供しています。

国内主要ペネトレーションテスト企業 比較表

導入時のチェックリストと注意点

導入に際しては以下の点を事前に確認しておきましょう。

• テスト範囲と実施目的を社内で明確化
• サービス範囲（再テスト、改善支援など）の確認
• 実施スケジュールと報告タイミング
• 社内関係者への周知徹底

ペネトレーションテストは「一度実施して終わり」ではなく、継続的な改善プロセスの一部として運用することが望まれます。

まとめ

ペネトレーションテストは、企業のセキュリティ体制を実践的に評価する強力な手段です。費用や手法を正しく理解し、信頼できる業者を選ぶことで、サイバーリスクを最小限に抑えることができます。
自社の防御力に不安がある場合は、専門家によるペネトレーションテスト導入を早期に検討してください。
セキュリティ強化に関するご相談は、貴社の課題に合わせた最適な提案ができる専門業者へお問い合わせください。